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建築設備士についてご紹介

空調・電気・給排水設備のプロフェッショナルとして、建築士にアドバイスできるのが建築設備士です。ここでは、建築設備士の仕事内容や資格の概要についてまとめました。

建築設備士とはどんな仕事か?

建築設備士の業務内容、必要資格などを紹介します。

どんな業務内容?

家の設計図

大小を問わず、建築物に必要な空調や電気、給排水設備等に関して、建築士へとアドバイスを行うことができる職業

直接設計に携わるというよりは、アドバイザーとしての立ち位置となるものの、建築士へアドバイスをした場合、建築確認申請書や確認検査申請書、設計図書、工事監理報告書に建築設備士がアドバイスした旨が記載されます。重要度の高い仕事です。

どんな資格が必要?

国家資格に基づく資格職なので、建築設備士試験に合格しなければなりません。建築設備のプロであると同時に設計に関する知識も問われる試験であり、受験に一定以上の実務経験が求められるなど、ハードルの高い資格です。

建築設備士の将来性

建築設備は、年々高度化かつ複雑化しています。平成27年の建築士法改正によって、2,000平方メートル以上の大きな建築物に関しては、建築士が設計を行う際に建築設備士へアドバイスを聞くように努めなければならなくなりました。大規模な建築において、今後ますます必要性が高まってくる職業です。

建築設備士の資格概要

認定試験は、公共財団法人建築技術教育普及センターが行っています。

建築設備士の条件

4年生大学や短大、高校、専修学校等の卒業生、または1級建築士や1級管工事施工管理技士等の資格所有者、9年以上の実務経験を持つ人が受験可能です。また、各条件で2年から9年の実務経験が求められます。

建築設備士試験について

試験は年1回、1次試験と2次試験の2段階です。受験地は札幌・仙台・東京・名古屋・大阪・広島・福岡・沖縄で、沖縄は1次試験のみとなります。

1セット1,080円の申し込み書類のほか、手数料35,630円が必要です。

建築設備士の合格率

建築設備士試験の合格率は、1次試験で30%前後、2次試験では約50%で、全体で見ると20%未満となります。

資格者や実務経験者が受けていてこの結果であることを考えると、決してやさしい資格とはいえません。設計や設備について、しっかり勉強しましょう。

建築設備士になるメリットは?

建築設備士になるメリットには、次のようなものがあります。

プロフェッショナルとして活躍できる

建築設備士は、住宅や施設の建築設備の導入に携わる、プロフェッショナルです。建築士に対する「アドバイザー」という立場ではあるものの、専門的な知識が求められるため、重要なポジションであることは間違いありません。

例えば、住宅の住み心地について考えてみても、間取りやデザインだけでなく、「どのような設備環境を備えているか」が重要。大きな公共施設ともなれば、建築設備の導入もより複雑になりますから、建築設備士の専門知識が重宝されるのです。

建築士に頼られるやりがいも

建築技術が発展すると同時に、ビルやマンションの設計も複雑になっています。設計の段階から高度なシステムを備えた建築設備の導入が欠かせないケースもあり、建築士が設計を進めるうえで、「建築設備士の専門知識が必要!」と頼られることもあるでしょう。

人気の建築士から信頼されるようになれば、建築設備士として引き受ける仕事も大きくなっていくかもしれません。より大きな規模のプロジェクトに携わることで、大きなやりがいや達成感を得られるようになるのです。

多様な建築分野に進出できる

建築設備士は設備に関するプロフェショナルとして、責任がある仕事です。大規模な建築事業には欠かせない存在で、実際に一級建築士でも建築設備士の資格を取得している人は少なくありません。

「大きな建築プロジェクトに関わりたい」、「多様な建築分野を経験したい」といった思いがあれば、建築設備士の資格を取得しておくと、きっと役に立つでしょう。

建築設備士になって大変なことは?

それでは、建築設備士になって苦労することには、どのようなものがあるのでしょうか。

自己研鑽に終わりがない

どの分野の仕事でも同じかもしれませんが、建築設備士は、資格を取得した後でも、常に勉強をやめず、自己研鑽を続けていく必要がある仕事です。

さらに勉強を続けて、「建築士」や「消防設備士」といった資格まで取得できれば、建築設備士としての仕事もより充実するでしょう。また、建築設備の設計にチャレンジしたいなら、CADを使った設計業務を学ぶ必要もあります。

建築設備士は、実務経験を確実に積みながら、つねにスキルアップの努力を続けることが欠かせない仕事なのです。

建築設備の複雑化に対応しなければならない

近年、ICT技術などの普及もあり、建築設備にも高度なシステムが備えられるようになりました。実際に、大きな複合商業施設やインテリジェンスビルともなれば、高度な建築設備が不可欠となっています。

そのため建築設備士としても、設備の複雑化に対応するため、最新の情報を追い続けることが欠かせません。ICTはもちろん、再生可能エネルギーや働き方改革といったニーズに対して、最適な提案ができるように、つねに最新の知識を身につける必要があります。

施設の安全に関わる責任が大きい

建築設備士の業務には、大きな責任が伴います。換気や空調といった設備はもちろん、消火や給排水に関わるものともなれば、いざという時に人命に関わるケースさえあるのです。重要な建築設備の導入には、トラブルや事故のプレッシャーを感じることでしょう。

建築設備は建物の価値そのものに関わるもの。責任を持って業務にあたらなければなりません。

建築設備士が転職するとしたら?

一般に、建築設備士の収入は高いとされていますが、たとえ転職する場合でも、即戦力の人材として重宝される、とても有利な資格です。

建築設備士の主な転職先としては、「設備設計会社」や「建物の設計事務所」があげられます。

設備設計会社は、建築設備の設計を行う企業。専門知識が欠かせないため、建築設備士の資格が重宝されます。一方、設計事務所になれば、設備に関する知識のほかにも、様々なスキルが求められることも。建築設備士の他にも、新たなスキルアップが必要と言えるでしょう。とりわけ大手の建築設計会社への転職を志すなら、建築設備士から、さらに一歩ステップアップするつもりで挑戦することが重要です。

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